がん検診・人間ドック受診を勧める

最終更新日:2021年7月19日

定期健康診断は最低限の項目のみ

定期健康診断の項目には、身長、体重、心電図、胸部X線、貧血から腹囲、血圧、血糖、血中脂質など生活習慣病に関連するものが含まれており、一般的な健康状態を評価できます。しかしこれらの項目だけでは、とくに「がん」を早期発見・早期治療につなげることが困難です。がん検診や人間ドックは法令上の実施・受診の義務はありませんが、健康経営の観点からは効果的な投資対象となります。がんは生涯のうちに日本人の2人に1人が罹患するだけでなく、そのうち約30%が就労世代であると言われています。がん検診によって早期発見できれば、いまは多くのがんが完治が可能な時代になったこともあり、社員の死亡や退職、休職や生産性の低下、本人や周囲の不安や心配など最小限にすることが可能です。

どのがん検診を推奨するか

一言でがん検診といっても、多くの検査が提供されていますので、被曝や負担など不利益が大きすぎない検査を選択し、効果についての科学的な根拠があるものを適切な頻度で実施していくことが大切です。ここでは職場において最も参考となる厚生労働省の「職域におけるがん検診マニュアル」の中で推奨されている、がん検診について概要をご紹介します。

胃がん:50歳以上、2年に1回、胃内視鏡または胃部X線

大腸がん:40歳以上、1年に1回、便潜血

肺がん:40歳以上、1年に1回、胸部X線・(該当者には)喀痰細胞診

乳がん:40歳以上、2年に1回、マンモグラフィ

子宮頸がん:20歳以上、2年に1回、細胞診・(必要に応じて)コルポスコープ

まずはこれらをベースに推奨しましょう。職域でその他として補助が行われているものとして前立腺がん検診、がん検診以外では、歯科検診があります。人間ドックにはオプションを含めると前述した項目が含まれていることも多いですし、脳ドック、腎機能検査、肝炎ウイルス検査、眼底検査なども有効な検査に含まれます。

がん検診・人間ドック受診のための取り組み事例

がん検診・人間ドック受診につなげる会社の取り組み事例として、

●パンフレットの配布、ポスター・サイトなど社内掲示、全体メール周知

●定期健康診断項目への組み込み、費用補助

●産業医など専門職や人事労務担当者から個別に受診勧奨

などが挙げられます。さらに実際の取り組みとして、受診を義務づけたり、受診時の就業時間認定や特別休暇の付与などを行っている会社もあります。

がん検診・人間ドックを推奨し受診につなげましょう!

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